ふ～ん、日本が再び朝鮮半島を疾走とな～～、それはありえない・・！！
日本は半島には、金輪際、「教えない、助けない、関わらない」が信条だ
かって日本は日本の外交国家戦略のため半島を併合までして助けたが、それが
今の日本にどれだけ「負」の遺産になってるか・・・
製造業は技術だ、決っして生産量ではないということだ・・・
【コラム】「進撃の日本企業」…韓半島に立ち込める暗雲（１）
2016年01月12日09時48分 [中央日報/中央日報日本語版]
おそらく明るい笑顔を浮かべているに違いない。
安倍晋三首相のことだ。
日本は韓国、中国と相対するにあたり米国の全方向的な支援を受けている。
米国との関係改善のおかげだ。
安倍氏の生涯の課題である軍隊の保有と戦争を禁止した「憲法９条」の改憲も
視野に入ってきた。
北朝鮮の４次核実験が雰囲気を変えているからだ。北朝鮮の威嚇を根拠に７月の
参議院選挙で勝利すれば改憲作業もスムーズに進む可能性がある。
アベノミクスも順調だ。
今月４日、安倍氏は新年の記者会見で「物価は上昇傾向にある。
政府と日本銀行がひとつになってデフレ脱却のために全力を尽くす」と述べた。
まさに「進撃の日本」だ。しかし何より恐ろしいのは「進撃の日本企業」だ。
昨年５月、中国煙台市のＬＧイノテック工場を見学する機会があった。
この工場で生産されたカメラモジュールはファーウェイ（華為）など
中国企業のスマートフォンに装着される。ところがカメラモジュールで最も
重要な部品「ＣＭＯＳイメージセンス（ＣＩＳ）」という半導体は日本の
ソニーの製品だった。
「ソニーはＣＩＳ分野のシェアが４０％に達する絶対強者」という
ＬＧイノテック関係者の説明が続いた。
当時は「没落した電子王国はこのようにして命脈を維持するんだな」程度に
考えるだけだった。
それがすべてではないことは、６～９日に米国ラスベガスで開かれた
「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ｃｅｓ）２０１６」で
証明された。
ソニーはスマートフォンやカメラ、スピーカー、ゲーム機など多種多様な
新製品を一挙に公開した。特に、厚さをスリムにして色の深さを引き上げた
４Ｋ ＬＣＤテレビは「テレビの名家ソニー」の復活を予告した。
ソニーは次世代技術である
「バックライトマスタードライブ（ｂａｃｋｌｉｇｈｔ ｍａｓｔｅｒ
ｄｒｉｖｅ）」を利用して４０００ニットの明るさを実現した。
４０００本のロウソクの明かりが一度に光を出す明るさだ。
韓国メーカーが公開した製品より４倍も明るい。ソニーが強みである
イメージセンサー技術を活用して色の再現力と明暗比も改善した。
パナソニックやニコンなども華やかな復活を知らせた。
【コラム】「進撃の日本企業」…韓半島に立ち込める暗雲（２）
一時、日本電子産業が揺れていたのは事実だ。
金融危機以降は主要日本電子メーカーの営業利益をすべて合わせても
サムスン電子１社に達し得なかった時もあった。しかし、
日本は失われた２０年を体験してもなお世界３位の経済大国だ。
製造業の競争力は世界最高水準だ。
デジタル経済への転換が多少遅れたというが、それも昔の話だ。
ソフトウェア開発やビッグデータの活用度では韓国はついていくことも
できていない。
データ解析「トレジャーデータ（ｔｒｅａｓｕｒｅ ｄａｔａ）」韓国支社の
イ・ウンチョル社長は「ビッグデータを活用したビジネスモデル開発度で日本を
１００点とするなら韓国はまだ３０点にも及ばない」と話した。
これが現在なら未来図がどのように描かれるかも想像に難くない。
中央日報は韓国工学翰林院やマッキンゼーとともに
「韓国経済の新成長動力１０大産業」を選んだ。
ロボットや無人航空機、核融合など、今はまだ韓国の技術がそれほど
高まっていなくてもいずれ市場が大きくなるにつれて必ず追かなくてはならない
産業だ。
ところがこれら分野のトップランナーの多くが日本企業だ。
基礎科学をベースに深く広い技術水準を備えていたからこそ可能なことだ。
２０年間眠っていた日本を目覚めさせたのはアベノミクスではなく日本の
産業科学界に幅広く根付いていた技術だ。
苛酷な構造調整の中でも長い間磨いてきた技術があったからこそ再び
立ち上がることができたのだ。もし我々が失われた２０年に陥ったら、
何が我々を立ち上がらせてくれるだろうか。
今でも韓国と日本の関係は心安らかなものではない。そのためか、
日本の右傾化と復活した巨大日本企業が結合して再び韓半島（朝鮮半島）で
疾走するところを想像することがある。
トラウマによる被害妄想だろうか。時々、背筋が寒くなる。
これ以上手遅れになる前に我々自身が変わらなければならない。
「技術の日本」がどうしたら可能だったかをもう一度点検し、我々の未熟な
部分を克服していかなくてはならない。
日本の失敗も分析しなければならない。技術の日本がなぜ「創造の米国」には
追いつけなかったのかということだ。
日本はいつも我々の「他山の石」だった。もう一度日本を利用しよう。
キム・ジュンヒョン産業部長
日本は半島には、金輪際、「教えない、助けない、関わらない」が信条だ
かって日本は日本の外交国家戦略のため半島を併合までして助けたが、それが
今の日本にどれだけ「負」の遺産になってるか・・・
製造業は技術だ、決っして生産量ではないということだ・・・
【コラム】「進撃の日本企業」…韓半島に立ち込める暗雲（１）
2016年01月12日09時48分 [中央日報/中央日報日本語版]
おそらく明るい笑顔を浮かべているに違いない。
安倍晋三首相のことだ。
日本は韓国、中国と相対するにあたり米国の全方向的な支援を受けている。
米国との関係改善のおかげだ。
安倍氏の生涯の課題である軍隊の保有と戦争を禁止した「憲法９条」の改憲も
視野に入ってきた。
北朝鮮の４次核実験が雰囲気を変えているからだ。北朝鮮の威嚇を根拠に７月の
参議院選挙で勝利すれば改憲作業もスムーズに進む可能性がある。
アベノミクスも順調だ。
今月４日、安倍氏は新年の記者会見で「物価は上昇傾向にある。
政府と日本銀行がひとつになってデフレ脱却のために全力を尽くす」と述べた。
まさに「進撃の日本」だ。しかし何より恐ろしいのは「進撃の日本企業」だ。
昨年５月、中国煙台市のＬＧイノテック工場を見学する機会があった。
この工場で生産されたカメラモジュールはファーウェイ（華為）など
中国企業のスマートフォンに装着される。ところがカメラモジュールで最も
重要な部品「ＣＭＯＳイメージセンス（ＣＩＳ）」という半導体は日本の
ソニーの製品だった。
「ソニーはＣＩＳ分野のシェアが４０％に達する絶対強者」という
ＬＧイノテック関係者の説明が続いた。
当時は「没落した電子王国はこのようにして命脈を維持するんだな」程度に
考えるだけだった。
それがすべてではないことは、６～９日に米国ラスベガスで開かれた
「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ｃｅｓ）２０１６」で
証明された。
ソニーはスマートフォンやカメラ、スピーカー、ゲーム機など多種多様な
新製品を一挙に公開した。特に、厚さをスリムにして色の深さを引き上げた
４Ｋ ＬＣＤテレビは「テレビの名家ソニー」の復活を予告した。
ソニーは次世代技術である
「バックライトマスタードライブ（ｂａｃｋｌｉｇｈｔ ｍａｓｔｅｒ
ｄｒｉｖｅ）」を利用して４０００ニットの明るさを実現した。
４０００本のロウソクの明かりが一度に光を出す明るさだ。
韓国メーカーが公開した製品より４倍も明るい。ソニーが強みである
イメージセンサー技術を活用して色の再現力と明暗比も改善した。
パナソニックやニコンなども華やかな復活を知らせた。
【コラム】「進撃の日本企業」…韓半島に立ち込める暗雲（２）
一時、日本電子産業が揺れていたのは事実だ。
金融危機以降は主要日本電子メーカーの営業利益をすべて合わせても
サムスン電子１社に達し得なかった時もあった。しかし、
日本は失われた２０年を体験してもなお世界３位の経済大国だ。
製造業の競争力は世界最高水準だ。
デジタル経済への転換が多少遅れたというが、それも昔の話だ。
ソフトウェア開発やビッグデータの活用度では韓国はついていくことも
できていない。
データ解析「トレジャーデータ（ｔｒｅａｓｕｒｅ ｄａｔａ）」韓国支社の
イ・ウンチョル社長は「ビッグデータを活用したビジネスモデル開発度で日本を
１００点とするなら韓国はまだ３０点にも及ばない」と話した。
これが現在なら未来図がどのように描かれるかも想像に難くない。
中央日報は韓国工学翰林院やマッキンゼーとともに
「韓国経済の新成長動力１０大産業」を選んだ。
ロボットや無人航空機、核融合など、今はまだ韓国の技術がそれほど
高まっていなくてもいずれ市場が大きくなるにつれて必ず追かなくてはならない
産業だ。
ところがこれら分野のトップランナーの多くが日本企業だ。
基礎科学をベースに深く広い技術水準を備えていたからこそ可能なことだ。
２０年間眠っていた日本を目覚めさせたのはアベノミクスではなく日本の
産業科学界に幅広く根付いていた技術だ。
苛酷な構造調整の中でも長い間磨いてきた技術があったからこそ再び
立ち上がることができたのだ。もし我々が失われた２０年に陥ったら、
何が我々を立ち上がらせてくれるだろうか。
今でも韓国と日本の関係は心安らかなものではない。そのためか、
日本の右傾化と復活した巨大日本企業が結合して再び韓半島（朝鮮半島）で
疾走するところを想像することがある。
トラウマによる被害妄想だろうか。時々、背筋が寒くなる。
これ以上手遅れになる前に我々自身が変わらなければならない。
「技術の日本」がどうしたら可能だったかをもう一度点検し、我々の未熟な
部分を克服していかなくてはならない。
日本の失敗も分析しなければならない。技術の日本がなぜ「創造の米国」には
追いつけなかったのかということだ。
日本はいつも我々の「他山の石」だった。もう一度日本を利用しよう。
キム・ジュンヒョン産業部長
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