早く、ウランやプルトリウムに変わる燃料が見つかるといい。
ヘリウムガスが最有力らしいが実用化は中々難しいのか・・・
核融合において、放射能がでないと聞く、世界に先駆け日本チームが実用化に
成功してしてほしい・・・
「日本人に深くお詫びしたい」原爆開発者オッペンハイマーは自死した…
日本の「原発」生んだのは米物理学者たちの「原爆贖罪意識」だった
2014.8.17 07:00 （1/4ページ）［国際ビジネス］
昭和２０年８月９日、長崎上空に上がったきのこ雲。
米軍B29爆撃機「ボックスカー」による原爆投下から3分後に撮影さ れた。
原爆を開発した米科学者たちは自責の念に駆られたという（AP＝共同）
湯川博士のノーベル賞受賞の陰に
前回、「８月１５日」の意義についてお話ししましたが、日本の敗戦を
決定づけた広島、長崎への原爆投下に関して、日本ではあまり知られていない
史実があります。
今回は小筆がアメリカ在住時に耳にした秘話を披露したいと思います。
広島、長崎の悲劇を生んだ原爆を発明したのは、オッペンハイマーや
アインシュタインほかユダヤ系化学・物理科学者たち（ナチスから逃れ米国へ
移民した学者たち）によるマンハッタン計画でしたが、当初の
“ナチスドイツ殲滅・ヒットラー必殺の目標”が、想定外に早く訪れた
ヒットラーの自死とドイツの降伏（５月）で、実験と投下のタイミングを
失したのか、ウランとプルトニウムという二種類の核爆弾の準備を万全に
整えるのに遅れたのか（７月に実験成功）、おそらくこれらの理由により、
５月以降も応戦を続けていた日本に振り向けることになったそうです。
2014.8.17 07:00 （2/4ページ）［国際ビジネス］
後になって、このことを知らされ、しかも人体実験も狙った２種２弾で、何と
２０数万人もの日本人非戦闘民間人を被爆即死させてしまったことが分かり、
関与した多くの科学者たちは自責の念に駆られました。研究室を離れたり、
ノイローゼにさいなまれたり、核の平和利用を訴える活動に転じたり…。
オッペンハイマーにいたっては
「日本人に深くお詫びし、死をもって償いたい」と自死を遂げました。
こうした背景もあって、米国の原子物理学者のうちノーベル賞受賞候補者たちの
多くが受賞を辞退し、代わりに、日本の湯川秀樹博士（の中性子論）に
与えてほしいと陳情を繰り返したのだそうです。
日本人初のノーベル賞は、核爆弾開発者達の贖罪意識がもたらせたものだったと
いわれたゆえんでしょう。そして、日本の降伏がもう三カ月早かったなら、
原爆投下は避けられたともいえます。
日本での原発建設は米国良識派の活動の延長戦上にあった
付言しておきますと、こうした米国の良識派で自責感の強い学者や平和主義者、
一部政治家などの「原子力の平和利用」「核兵器抑止」活動の延長線上に、
唯一の被爆国であった日本がありました。日本は科学技術立国による
経済成長途上にもあり、そうした倫理的・技術的ノウハウを含む支援も受けて
実行に移されたのが、日本における原子力発電所建設だったのです。
2014.8.17 07:00 （3/4ページ）［国際ビジネス］
もちろん、資源なき日本の工業化推進のカギを握るエネルギー源の確保と、
経済成長に伴う人口移動で過疎化する地方に原子力村を造成することで、
一石二鳥を狙った政治戦略もあったのです。ましてや、
東西冷戦時代、中国やソ連・北朝鮮の核保有に相対する米国にとって、
さらには共産圏発の核や原発の世界への拡散（特に、技術的未熟かつ低レベルの
原発が及ぼす危険性の増大）を抑止するためにも、日米の技術連携が不可避で
あったことも忘れてはなりません。
２人の元首相の妄言に踊らされるな
さて、その原発は３年前の３・１１以降、次々と火を消し、現在、電気料金の
値上げが相次いで企業の成長戦略を阻害し始めており、家計負担も増えています。
この夏の電力不足と老朽火力発電機の故障・事故の恐れも叫ばれている折、国家の
総力を挙げて、停止中の原発の安全確認を急ぎ、逐次再稼働させるべきでは
ないでしょうか。
2014.8.17 07:00 （4/4ページ）［国際ビジネス］
電力会社９社のうち、黒字経営が中電、北電の２社しかない現状は
国家的危機です。そろそろ、
福島事故から惹起された過大過敏な反原発運動家の虚言から
目覚めてほしいものです。福島はあくまで“水素爆発”であって、
チェルノブイリやスリーマイルの事故と比べると、放射能漏れの絶対値は
「微弱」なレベルだったことは、死者ゼロ・発病ゼロの事実が物語っております。
現時点での福島の放射能数値がすでに安全範囲であることは、
多くの生理医学者も認めています。
こうしたことを、マスコミは世間に広める義務があるのではないでしょうか。
いつまでも恐怖をあおり、腫れ物に触るような暴論はやめ、ウランの処理と
再利用技術の先端的進化ぶりをもっと報道・解説することで、
小泉純一郎・細川護煕両元首相が唱える論議が、一昔も二昔も
古い妄言であることを立証すべきです。
（上田和男
ヘリウムガスが最有力らしいが実用化は中々難しいのか・・・
核融合において、放射能がでないと聞く、世界に先駆け日本チームが実用化に
成功してしてほしい・・・
「日本人に深くお詫びしたい」原爆開発者オッペンハイマーは自死した…
日本の「原発」生んだのは米物理学者たちの「原爆贖罪意識」だった
2014.8.17 07:00 （1/4ページ）［国際ビジネス］
昭和２０年８月９日、長崎上空に上がったきのこ雲。
米軍B29爆撃機「ボックスカー」による原爆投下から3分後に撮影さ れた。
原爆を開発した米科学者たちは自責の念に駆られたという（AP＝共同）
湯川博士のノーベル賞受賞の陰に
前回、「８月１５日」の意義についてお話ししましたが、日本の敗戦を
決定づけた広島、長崎への原爆投下に関して、日本ではあまり知られていない
史実があります。
今回は小筆がアメリカ在住時に耳にした秘話を披露したいと思います。
広島、長崎の悲劇を生んだ原爆を発明したのは、オッペンハイマーや
アインシュタインほかユダヤ系化学・物理科学者たち（ナチスから逃れ米国へ
移民した学者たち）によるマンハッタン計画でしたが、当初の
“ナチスドイツ殲滅・ヒットラー必殺の目標”が、想定外に早く訪れた
ヒットラーの自死とドイツの降伏（５月）で、実験と投下のタイミングを
失したのか、ウランとプルトニウムという二種類の核爆弾の準備を万全に
整えるのに遅れたのか（７月に実験成功）、おそらくこれらの理由により、
５月以降も応戦を続けていた日本に振り向けることになったそうです。
2014.8.17 07:00 （2/4ページ）［国際ビジネス］
後になって、このことを知らされ、しかも人体実験も狙った２種２弾で、何と
２０数万人もの日本人非戦闘民間人を被爆即死させてしまったことが分かり、
関与した多くの科学者たちは自責の念に駆られました。研究室を離れたり、
ノイローゼにさいなまれたり、核の平和利用を訴える活動に転じたり…。
オッペンハイマーにいたっては
「日本人に深くお詫びし、死をもって償いたい」と自死を遂げました。
こうした背景もあって、米国の原子物理学者のうちノーベル賞受賞候補者たちの
多くが受賞を辞退し、代わりに、日本の湯川秀樹博士（の中性子論）に
与えてほしいと陳情を繰り返したのだそうです。
日本人初のノーベル賞は、核爆弾開発者達の贖罪意識がもたらせたものだったと
いわれたゆえんでしょう。そして、日本の降伏がもう三カ月早かったなら、
原爆投下は避けられたともいえます。
日本での原発建設は米国良識派の活動の延長戦上にあった
付言しておきますと、こうした米国の良識派で自責感の強い学者や平和主義者、
一部政治家などの「原子力の平和利用」「核兵器抑止」活動の延長線上に、
唯一の被爆国であった日本がありました。日本は科学技術立国による
経済成長途上にもあり、そうした倫理的・技術的ノウハウを含む支援も受けて
実行に移されたのが、日本における原子力発電所建設だったのです。
2014.8.17 07:00 （3/4ページ）［国際ビジネス］
もちろん、資源なき日本の工業化推進のカギを握るエネルギー源の確保と、
経済成長に伴う人口移動で過疎化する地方に原子力村を造成することで、
一石二鳥を狙った政治戦略もあったのです。ましてや、
東西冷戦時代、中国やソ連・北朝鮮の核保有に相対する米国にとって、
さらには共産圏発の核や原発の世界への拡散（特に、技術的未熟かつ低レベルの
原発が及ぼす危険性の増大）を抑止するためにも、日米の技術連携が不可避で
あったことも忘れてはなりません。
２人の元首相の妄言に踊らされるな
さて、その原発は３年前の３・１１以降、次々と火を消し、現在、電気料金の
値上げが相次いで企業の成長戦略を阻害し始めており、家計負担も増えています。
この夏の電力不足と老朽火力発電機の故障・事故の恐れも叫ばれている折、国家の
総力を挙げて、停止中の原発の安全確認を急ぎ、逐次再稼働させるべきでは
ないでしょうか。
2014.8.17 07:00 （4/4ページ）［国際ビジネス］
電力会社９社のうち、黒字経営が中電、北電の２社しかない現状は
国家的危機です。そろそろ、
福島事故から惹起された過大過敏な反原発運動家の虚言から
目覚めてほしいものです。福島はあくまで“水素爆発”であって、
チェルノブイリやスリーマイルの事故と比べると、放射能漏れの絶対値は
「微弱」なレベルだったことは、死者ゼロ・発病ゼロの事実が物語っております。
現時点での福島の放射能数値がすでに安全範囲であることは、
多くの生理医学者も認めています。
こうしたことを、マスコミは世間に広める義務があるのではないでしょうか。
いつまでも恐怖をあおり、腫れ物に触るような暴論はやめ、ウランの処理と
再利用技術の先端的進化ぶりをもっと報道・解説することで、
小泉純一郎・細川護煕両元首相が唱える論議が、一昔も二昔も
古い妄言であることを立証すべきです。
（上田和男
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